部活動、少子化で持続厳しく 団体競技、合同チームも

連載:教育2022
有料会員向け記事
※写真クリックで拡大表示します
加藤監督とマンツーマンで練習する戸村さん。県内では部員不足で単独で試合に出場することができないケースが増えている=10月13日、由利本荘市の本荘東中
加藤監督とマンツーマンで練習する戸村さん。県内では部員不足で単独で試合に出場することができないケースが増えている=10月13日、由利本荘市の本荘東中

 少子化や教員の多忙化を背景に、部活動の形が大きく変わろうとしている。国の有識者会議は、2025年度までに段階的に中学部活動の休日の運営主体を学校から地域の諸団体に移行するよう提言。各地で手探りの取り組みが始まっているが、実現に向けた課題は山積みだ。少子化が著しい秋田県における部活動の現状と今後の展望を探った。3回続き。

 ◇  ◇

 「学校の運動部活動を巡る状況については、近年、特に持続可能性という面でその厳しさを増している」

 運動部活動の在り方を検討してきたスポーツ庁の有識者会議は、今年6月にまとめた提言の中でこう指摘した。

お気に入りに登録
シェアする

秋田魁新報(紙の新聞)は購読中ですか

紙の新聞を購読中です

秋田魁新報を定期購読中なら、新聞併読コース(新聞購読料+月額330円)がお得です。

新聞は購読していません

購読してなくてもウェブコースに登録すると、記事を読むことができます。

この連載企画の記事一覧

秋田の最新ニュース