コロナ下での採用、目標の明確化と共有が鍵　人材と業務のミスマッチも

　副業・兼業人材を採用しても、経営課題の解決や目的達成が保証されるわけではない。新型コロナウイルス下では人材側と企業側の意思疎通が阻害されたり、営業活動に支障が出たりと、思わぬ事態に直面することもある。

　秋田県鹿角市十和田の精密機器製造・青山精工（青山亜起菜社長）は昨年３月、金属を削る「五軸加工機」の操作に精通した埼玉県在住の個人事業主と１年間の業務委託契約を結んだ。１０年前に加工機を導入したものの、穴開けや切削など一部の機能しか使えていなかったため、社員により高度な操作技術を指導してもらうのが目的だった。

　当初は月１回ペースで会社に足を運んでもらう計画を組んだ。ところがコロナ流行がなかなか落ち着かず、感染者数の多い首都圏からの会社訪問に抵抗を感じる社員もいたという。